年代別・年収別の貯蓄額を公的統計で確認し、平均値と中央値、世帯条件の違いを踏まえた比較方法を解説します。
貯蓄額のランキングを見ると、自分が平均より上か下かをすぐ確かめたくなります。しかし、数字を比べる前に、対象が個人か世帯か、単身か二人以上か、平均か中央値かを確認する必要があります。条件が違えば、同じ年代でも結果は大きく変わるためです。
総務省の家計調査によると、2025年の二人以上世帯における貯蓄現在高は平均2,059万円でした。一方、貯蓄保有世帯の中央値は1,264万円で、貯蓄ゼロ世帯を含む参考中央値は1,167万円です。平均が中央値を大きく上回るのは、一部の高額保有世帯が平均を押し上げるためです。「平均2,059万円だから、多くの家庭が約2,000万円持っている」という意味ではありません。
世帯主の年代別では、40歳未満の平均貯蓄は994万円、平均負債は1,882万円でした。住宅取得期と重なりやすく、50歳未満では平均負債が平均貯蓄を上回っています。対して60歳以上の各層では平均貯蓄が2,000万円を超えます。これは年齢とともに蓄積期間が長くなることに加え、住宅ローン残高や退職金などの影響も含む世帯統計です。若い世代が高齢世代の残高だけを目標にするのは適切ではありません。
勤労者の二人以上世帯を年間収入五分位で見ると、最も低い層の平均貯蓄は966万円、最も高い層は2,847万円です。ただし、収入が高いほど必ず貯まるわけではなく、家族人数、住居費、教育費、負債によって家計の余力は変わります。また別調査の単身世帯の数字とも、そのまま比較できません。
ランキングは合否表ではなく、自分と近い条件の集団を探すための資料です。年齢、年収、世帯人数、持ち家の有無をそろえ、平均だけでなく中央値と負債も確認しましょう。そのうえで、自分の貯蓄率や前年からの増減を見る方が、家計改善には役立ちます。
比較時には、金融資産の定義にも注意します。調査によって、日常の出し入れに使う預金を含むか、株式や保険をどう評価するかが異なります。同じ「貯蓄」でも集計範囲が違えば数値は一致しません。公表年、対象、設問と注記まで確認し、異なる調査を一本の順位表に混ぜないことが大切です。残高だけでも家計の健全性は判断できません。貯蓄が多くても大きな負債がある世帯と、貯蓄が少なくても負債がない世帯では状況が違います。純資産、毎月の収支、近い将来の支出も合わせて見ましょう。比較条件をそろえてこそ、数字は家計改善の参考になります。